設備メーカーまたは商社（以下、メーカー）に設備を発注する際、気をつけるべき点をいくつか挙げておきます。
まずはよくある勘違いですが、発注後に発生した仕様追加に対応する義務はメーカーにありません。ほとんどの場合有償で対応してくれますが、彼らには断る権利があります。無理強いをするとその権利を行使されてしまいます。
それに絡む話ですが、ときどきメーカーに高圧的な態度をされる方がいます。発注金額が大きいとつい「こちらはお客、立場が上」と考えがちですが、度を越した態度は法律違反になります。録音を録られて出るところに出られたら勝ち目はありません。
また基本的なことですが、メーカーとのやり取りは必ずメールや議事録でエビデンスを残します。急ぐ場合第一報は電話でかまいませんが、そのあと言った言わないの話にならないよう、議事録を共有するようにします。
お金や納期で無理な要求を押し通してその案件がうまくいったとしても、メーカーはそのことをよく覚えていて、次の案件でその仕返しをします。具体的には、見積打ち合わせになかなか来てくれないとか、びっくりするような金額のお断り見積が送られてきます。
ちなみに見積金額には当然リスク分も乗せてありますが、これは一律ではありません。担当者プレミアムがあります。つまり見積依頼者を見てリスク分を決めます。過去にひどい仕打ちをした担当者には当然リスク分を大きく取ります。
発注者側と受注者側（＝メーカー）は、どちらが上でどちらが下という関係ではありません。対等なパートナーであることを意識して対応すると、結果としてよい設備をお値打ちに手に入れることができます。